住宅価格は今後下がる？2025年問題や物件タイプごとの見通し、注意点をプロが解説

「家を購入したいけど、住宅価格が今後下がると聞いて不安」

このように感じている人もいるでしょう。

正直なところ、不動産市場の複雑な価格変動を解明することは、とても難しいのが現状です。

不動産の価値には、築費の上昇、金融緩和、円安など、経済全体の動向が影響しています。

そこでこの記事では、不動産価値が変動する要因や、不動産市場の現状と将来の展望について考えていきます。

ぜひ最後まで参考にしてみてくださいね。

本文に入る前に、これから家づくりを考えている人や、現在進行形でハウスメーカー選びを進めている人に、後悔しない家づくりのための最も重要な情報をお伝えします。

家づくりで一番大切なこと、それはなんだと思いますか？

おそらく間取りや予算と考える人もいるかもしれませんね。

ですが実は、家づくりで最も大切なこと、それは「気になっているハウスメーカーのカタログを全て取り寄せてしまうこと」なんです。

カタログを取り寄せずに住宅展示場に行き、営業マンの言葉巧みな営業トークに押されて契約を結んでしまうのは最悪なケースです。

しかしながら、住宅展示場で契約を決めてしまう人が本当に多いのも事実。

もう少し情報収集をしていれば理想の家をもっと安く建てられていたのに、場合によっては何百万単位の損をして後悔してしまうこともあります。

だからこそ、きちんとした情報収集をせずにハウスメーカーを選ぶのは絶対にやめてください。

そんなことにならないようにハウスメーカーのカタログを取り寄せて比較検討することが最も重要なんです。

そう思う人も少なくありません。

そもそもどのように情報収集をしたら良いのかわからないという人もいるでしょう。

そんなあなたにぜひ活用してほしいサービスが、「ハウスメーカーのカタログ一括請求サービス」や「プラン作成サービス」です！

これらのサービスを活用することで、だいぶ手間を省くことができます。

中でも、不動産業界大手が運営をしている下記の3サイトが特におすすめです。

①LIFULL HOME'S 東証プライム上場企業「LIFULL」が運営をしているカタログ一括請求サービスです。厳しい審査を通過した全国の優良住宅メーカーからカタログを取り寄せることが可能です。特にローコスト住宅に強いため、ローコスト住宅でマイホームを検討している人に非常におすすめです。 ②SUUMO 不動産のポータルサイトとしておそらく全国で最も知名度のあるSUUMOが運営しています。全国各地の工務店とのネットワークも豊富。住宅の専門家との相談をすることが可能で、住宅メーカー選びのみならず、家づくりの初歩的な質問から始めることが可能です。「何から始めたら良いのかわからない」と言う人はSUUMOに相談することがおすすめです。 ③家づくりのとびら 上場企業でもあるNTTデータが運営しているサービスです。大手ということもあり、信頼も厚いのが特徴です。全国各地の大手ハウスメーカーを中心にカタログを取り寄せることができます。また、理想の家づくりプランを作ってもらえるのも嬉しいポイントです。

上記の3サイトはどれも完全無料で利用できる上、日本を代表する大手企業が運営しているため、信頼して利用することができます。

また、厳しい審査基準で問題のある企業を事前に弾いているため、悪質な住宅メーカーに依頼してしまうというリスクを避けることも可能です。

正直言って、こちらの3サイトならどれを利用しても間違いはないでしょう。

また、どれを利用するか迷ったら、

• ローコストをメインで検討中：LIFULL HOME'S
• 工務店も視野に入れて検討中：SUUMO
• 大手ハウスメーカーをメインに検討中：家づくりのとびら

というふうに使い分けてみてくださいね。

もちろんどのサービスも無料なため、全て活用してみるのも一つの方法です。

後悔のない家づくりのため、1社でも多くの会社からカタログを取り寄せてみてくださいね！

【ローコスト住宅が中心】LIFULL HOME'Sの無料カタログを取り寄せる⇒

【工務店も豊富】SUUMOで無料相談をしてみる⇒

【ハウスメーカーが中心】家づくりのとびらの無料カタログを取り寄せる⇒

家づくりで後悔しないために、これらのサービスをうまく活用しながら、ぜひあなたの理想を叶えてくれる住宅メーカーを見つけてみてくださいね！

それでは本文に入っていきましょう！

不動産価格・住宅価格の変動要因

不動産価格の変動は、様々な要因が複雑に絡み合って起こります。

その要因についてここではみていきましょう。

経済的要因

• 建築費の高騰：建築資材の価格上昇、人件費の高騰、円安による輸入コストの増加は、建築費を押し上げる大きな要因です。世界的な需要増加やサプライチェーンの混乱、原油価格の高騰なども影響しています。特に、ロシアからの木材輸入制限は、国内の木材価格高騰（ウッドショック）を招き、新築住宅の価格上昇に拍車をかけています。建築費の高騰は新築物件だけでなく、中古物件市場にも影響を与え、価格上昇の圧力となっています。
• 金融緩和とインフレ：長期にわたる金融緩和政策は、市場に大量の資金を供給し、インフレを誘発する可能性があります。インフレ下では、貨幣価値が下落するため、実物資産である不動産の価格が上昇する傾向があります。しかし、急激なインフレは経済全体に悪影響を及ぼす可能性があり、中央銀行は金融政策の調整を通じてインフレ抑制を図ります。金利上昇は不動産市場への資金流入を抑制し、価格下落圧力となる可能性があります。
• 円安：円安は、外国人投資家にとって日本の不動産が割安になるため、投資需要を増加させる効果があります。また、輸入建材の価格上昇を通じて建築費高騰にも繋がります。しかし、円安は輸入物価全体の上昇を通じてインフレを加速させる可能性もあり、経済全体への影響を慎重に見極める必要があります。

社会情勢・政策

• 世界情勢：国際紛争やパンデミック、自然災害など、世界情勢の変動は不動産市場にも大きな影響を与えます。例えば、ロシアのウクライナ侵攻は、世界的なエネルギー価格や食料価格の高騰を引き起こし、インフレを加速させました。またパンデミックは、リモートワークの普及を促し、郊外住宅地への需要増加や都心部オフィス需要の減少など、不動産市場の構造変化を加速させました。
• 人口動態：人口減少と高齢化は、特に地方都市において不動産需要の減少と価格下落の大きな要因となります。空き家の増加は、地域コミュニティの衰退や治安悪化にも繋がり、更なる価格下落を招く可能性があります。一方、東京圏などの大都市圏では、人口流入が継続しており、住宅需要は堅調に推移しています。地域ごとの人口動態を把握し、不動産投資の意思決定に役立てることもできるでしょう。
• 住宅ローン金利：住宅ローン金利は、不動産購入のハードルを左右する重要な要素です。固定金利型ローンは、長期的な金利変動リスクを回避できる一方、変動金利型ローンは、金利上昇リスクを負う代わりに、低金利の恩恵を受けられる可能性があります。金利変動は、市場の資金流動性や中央銀行の金融政策によって影響を受けるため、常に最新情報をチェックすることが重要です。

その他の要因

• 災害リスク：地震、台風、水害などの自然災害リスクは、不動産の価値に大きな影響を与えます。ハザードマップなどで災害リスクを確認し、防災対策がしっかりしている物件を選ぶことが重要です。
• 物件の管理状況：マンションなどの集合住宅では、管理組合の運営状況や修繕積立金の状況が、物件の価値に影響を与えます。適切な管理が行われていない物件は、建物の老朽化が進みやすく、資産価値が低下する可能性があります。
• 立地条件：駅からの距離、商業施設へのアクセス、周辺環境、治安などは、不動産価格を左右する重要な要素です。利便性の高い立地は需要が高いため、価格も高くなる傾向があります。

今後の不動産価格の見通し｜住宅価格は下がる？

不動産価格の将来予測は、経済状況、政策、社会情勢など、様々な要因の影響を受け、不確実性を伴います。

しかし、過去のデータや現在のトレンドを分析することで、ある程度の予測を行うことは可能です。

地域別の見通し

地域ごとに見通しは異なります。

都市部

東京23区をはじめとする都市部は、人口流入や再開発、インフラ整備などにより、今後も堅調な需要が見込まれます。

特に、駅近物件や都心部の高級マンションなどは、希少性が高く、価格上昇が続く可能性があります。

ただし、供給過剰や景気後退などのリスクも存在するため、エリア特性や物件の個別要因を慎重に検討する必要があります。

郊外

郊外住宅地は、都心部へのアクセスが良く、自然環境に恵まれた地域も多く、ファミリー層を中心に一定の需要が見込まれます。

リモートワークの普及は、郊外居住の魅力を高める一方、都心部への通勤利便性も依然として重要な要素です。

地域特性や交通インフラ、生活利便性などを考慮し、将来的な価値を見極める必要があります。

地方都市

地方都市は、人口減少や高齢化の影響を受け、不動産価格の下落傾向が続く可能性が高いです。

空き家の増加や地域経済の衰退は、不動産市場の縮小に拍車をかけると考えられます。

地方創生や地域活性化に向けた取り組みが、不動産市場にどのような影響を与えるか注目されています。

物件タイプ別の見通し

物件タイプによっても見通しは変わってくるでしょう。

新築マンション

新築マンションのっ価格は、建築費の高騰や供給制約の影響を受け、上昇傾向が続く可能性があります。

都心部の人気エリアでは、高額な新築マンションが供給される一方で、郊外では、比較的手頃な価格帯のマンションも供給されています。

エリア特性や物件の仕様、将来的な需要などを考慮し、価格の妥当性を判断する必要があります。

中古マンション

中古マンションの価格は、新築マンションの価格動向や市況、物件の築年数、立地条件、管理状況など、様々な要因によって影響を受けます。

都心部の人気エリアでは、築年数が経過しても価格が維持される物件が多い一方、郊外や地方都市では、価格下落のリスクも考慮する必要があります。

一戸建て

一戸建て住宅は土地所有権があり、間取りやデザインの自由度が高いことが魅力です。

価格変動は、立地条件や建物の築年数、土地の広さなどによって大きく異なります。

新築一戸建ては、建築費高騰の影響を受け、価格上昇が続く可能性があります。

中古一戸建ては、リフォームやリノベーションによって価値を高めることができます。

市況変化による価格下落リスク

• 金利上昇：中央銀行の金融政策変更により、金利が上昇すると、住宅ローンの借入コストが増加し、不動産需要が減退する可能性があります。急激な金利上昇は、市場に大きな混乱をもたらす可能性があるため、金融政策の動向を注視する必要があります。
• 税制改正：住宅ローン控除などの税制優遇措置の縮小や廃止は、不動産需要を冷やし、価格下落に繋がる可能性があります。税制改正は、不動産投資の収益性にも影響を与えるため、常に最新情報をチェックする必要があります。
• 景気後退：景気後退は、企業業績の悪化や雇用不安定化を通じて、不動産需要を減少させる可能性があります。過去の景気後退局面における不動産価格の推移を分析することで、将来の価格下落リスクを予測することができます。
• 供給過多：相続や農地転用などにより、不動産供給が需要を上回ると、価格下落圧力が強まります。地域ごとの需給バランスを把握し、供給過剰リスクの高いエリアを避けることが重要です。

これらの見通しは、あくまで現時点での予測であり、将来の状況変化によって大きく変わる可能性があります。常に最新の情報収集をし、市場動向を注視するようにしてくださいね。

住宅の購入を検討する際の注意点

不動産購入は人生における大きな買い物です。

慎重に検討し、後悔のない選択をするために、以下の点に注意するようにしてください。

ライフステージと住宅ニーズのマッチング

• ライフプランニング：不動産購入は、長期的なライフプランと密接に関係しています。結婚、出産、子供の教育、老後生活など、将来のライフイベントを想定し、家族構成やライフスタイルの変化に対応できる物件選びが重要です。現在のニーズだけでなく、将来のニーズも考慮することで、無駄な買い替えや売却を防ぐことができます。
• 資金計画：住宅ローンを利用する場合、無理のない返済計画を立てることが重要です。金利変動リスクや将来の収入変動なども考慮し、余裕を持った資金計画を立てましょう。

物件選びのポイント

• 物件の種類：マンション、一戸建て、土地など、様々な種類の物件があります。それぞれのメリット・デメリットを理解し、自身のライフスタイルやニーズに合った物件を選びましょう。マンションは、セキュリティや共用施設の充実度、管理の効率性などがメリットです。一戸建ては、プライバシーの確保や間取りの自由度が高いことがメリットです。土地は、建物を自由に設計できることがメリットです。
• 立地条件：駅からの距離、商業施設へのアクセス、学校や病院などの公共施設の充実度、周辺環境、治安などは、生活の質を左右する重要な要素です。価格だけでなく、生活利便性や将来性も考慮し、総合的に判断しましょう。
• 省エネ性能：地球環境への配慮と光熱費削減の観点から、省エネ性能の高い住宅を選ぶことが重要です。断熱性や気密性、省エネ設備の導入状況などを確認し、ランニングコストを抑え、快適な住環境を実現しましょう。

売却を検討する際の注意点

不動産の売却は、適切な時期と戦略が重要となってきます。

高値で売却するためには、事前の準備と情報収集が不可欠です。

売却時期の選定

• 市場動向の把握：不動産市況は常に変動しています。売却を検討する際は、市場動向を把握し、売却に適した時期を見極めることが重要です。景気動向、金利動向、地域ごとの需要と供給のバランスなどを分析し、最適な売却タイミングを判断しましょう。
• 売却理由の明確化：なぜ不動産を売却するのか、その理由を明確にしましょう。住み替え、相続、資産整理など、売却理由によって売却活動の進め方が異なります。売却理由を明確にすることで、適切な売却方法や価格設定を検討することができます。

2025年問題と新築住宅価格

2025年には、団塊の世代が後期高齢者となり、相続による不動産の供給増加が見込まれています。

これにより、特に地方都市を中心に、不動産価格の下落圧力が強まる可能性が懸念されています。

ただし、都市部では需要が堅調なため、価格への影響は限定的である可能性もあります。

新築住宅価格

建築資材価格や人件費の高騰、供給制約などを背景に、新築住宅価格は上昇傾向にあります。

金利上昇や景気後退などのリスク要因も存在するため、今後の価格動向を慎重に見極める必要があります。

まとめ

不動産価格は、建築費の高騰、金融政策、社会的・政治的要因など、多くの要因が重なって決まります。

これらの要因を正確に理解することで、家の売買や投資に関して最適な判断をすることができるでしょう。

この記事を参考に、不動産状況の変動をじっくり観察しながら、不動産売買や投資を行うようにしてみてくださいね。